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「2012年、中国の人口危機が爆発する」!?

1ヶ月半以上、ブログ更新をサボってしまいました。済みませんm(_ _)m。実は8年ぶりに本を書く準備をしているのですが、その過程で、どえらいブログにぶつかってしまいました。これはちょっと大ごとです。


「2012年、中国の人口危機が爆発する」!?
ある中国ブログから受けた衝撃



  今年の国慶節明け、去る10月9日の経済観察報に 「専門家が第12次五カ年規劃で計画生育政策 (一人っ子政策) 停止を断行するよう提言」 と題する投稿が載った。筆者はウィスコンシン大学の産婦人科に勤務するサイエンティスト、易富賢氏だ。一読して 「意外」 な思いと 「やはり」 という思いが交錯した。

  中国には 「政策の謎」 が幾つもあるが、「一人っ子(計画生育)政策」 もその一つ、と言えるだろう。早い遅いの差はあれ、日本、韓国、台湾、アセアン諸国と、周辺東アジア諸国が一様に高齢化に向かい、様々な問題に直面しようとしているのに、独り中国だけは相変わらず 「一人っ子政策」 を継続している。そのせいでやがて超高齢化を経験することが確実と内外で言われても、なお止める気配がないからだ。同じ疑問を持たれる方は日本でも多いだろう。

 一人っ子政策は中国の持続可能な発展を危殆に瀕させている?

  易富賢氏の投稿は、中国古代先賢の言葉を引きながら、「人口の維持が社会の持続可能な発展の基礎である」 と強調した後、中国の生育率(日本で言えば「合計特殊出生率」)が1971年の計画生育政策 (少産奨励) 開始、1980年の「一人っ子政策」 (強制的少産政策) 開始、その後の経済発展により急減していることに警鐘を鳴らす。

  氏は、中国の出生率が1970年の5.81から始まり、1979年:2.75,1990年:2.17,1995年:1.43、さらに2000年第五次人口普查 (国勢調査) ではわずか1.22に (2005年に行われた1%人口抽出調査でも1.33) まで急減した結果、毎年の出生者数は1980年代後半の2500万前後から1996年以降は1300万台へとほぼ半減しているとする。出生率の 「置き換え水準」 を既に大きく割り込んでいる中国は、遠からず人口収縮に直面するというのが本投稿の大前提だ。出生率の急低下に合わせて中国でも離婚率が急上昇、これらが独り親、老人、児童の養育など様々な点で社会の安定を脅かすことに警鐘を鳴らす。

 「光棍」問題とは何か

  目を惹いたのは 「光棍 (グァングン)」 という目新しい言葉だ。戸籍、学歴、働き口、住まい等々の原因で、伴侶捜し競争に敗れて独身生活を続ける中年男性を指す言葉だ。いまや日本ではライフスタイルとして珍しくもない現象だが、意識の先進国化が急速に進む大都市を別にすれば、「結婚して家庭を持ち、子供を設けるのが当たり前」 という伝統的な家族観は中国で依然根強い。だから 「光棍」 には人生の敗者といった否定的ニュアンスが強くつきまとっている。

  しかし、なぜ男だけが 「光棍」 と呼ばれるのか、それがなぜ少子化と深く関わるのか。本投稿は一人っ子政策が (女児の堕胎・間引きを通じて) 新生児の男女比を大きく歪めたことを非難しているのだ。2005年の1%人口抽出調査によると、2001〜2005年に生まれた新生児の男女比は1.23:1にまで拡大している。しかも、今後若年人口が急減する中、平均初婚年齢に2歳の差がある (男:26〜28歳、女24〜28歳) こと、単身女性も増えることを考慮すれば、1980年以降生まれで伴侶に恵まれない 「光棍」 男子は今後3000万人以上に達する。本投稿は、今年に入って人生に絶望した 「光棍」 による児童や若い女性に対する殺傷事件が続発したことを予兆として、これが今後重大な社会問題になると警告する。

 「中国の出生率は1.8」 ではなかったのか?

  本投稿を読んで、何より意外だったのは出生率の急減だ。中国の出生率は今でも1.8あると思いこんでいたからだ。氏が言う1.2とか1.3というのは大都市限定の数字かと疑ったが、全国の数字だ。これでは日本 (2009年で1.37) よりさらに低いではないか。事実だとすれば事の帰結は重大だ。慌ててあちこちのウェブをググってみた。人口動態に関する数字は一人っ子政策を管掌する国家人口・計画生育委員会(以下「計画生育委」と略称)の直属機関 「中国人口・発展研究中心」 が公表する公式統計が多少あるくらいで、もともと乏しい。ググッた結果、本投稿と同じような問題意識に立つ資料は易富賢氏による論考の孫引きが多いらしいと分かった。

  上掲 「経済観察報」 投稿は比較的おとなしい書きぶりだった。やはり公開性の強いメディアでは書ける範囲に限度があるのだろう。しかし、ネットなど他の媒体で氏の唱える数字は、まさに衝撃的そのものだった。以下、氏の諸論考を要約して取り上げる。(氏の論考が 「経済観察報」 のようなメジャーな媒体で取り上げられるようになったのは最近のことのようであり、以前はネット媒体での発表が中心だったような印象がある。それらは天涯熱帖網というサイトにまとまっている。)

 (1)中国の総人口は13.5億人をピークに2016年から減少を始める

  人口動態に関する定番統計とされる国連の人口推計は、中国の総人口が2020年から減少を始めるとしているが、易富賢氏はこれを楽観に過ぎると評する。国連推計は計画生育委の 「公式」 出生率1.8に準拠しているからだ。例えば国連推計によると2000〜2005年に中国では平均1801万人/年の新生児が生まれたことになっているが、2005年の1%人口抽出調査によれば、実際には1369万人しか生まれていない。統計に基づく実績値で回帰分析を行うと、中国の総人口は13.5億人に達せずに2016年から減少を始めるという結果になる。


  労働力は一国の経済の活力を示す指標の一つだ。氏は 「日本は過去10年以上、経済も政治も低迷を続けているが、その最大の原因は1990年代半ばに日本の生産年齢 (15〜64歳) 人口が減少に転じたことにある」 と言う。たしかに、いま中国経済は日本の高度成長期と同様、昇竜の勢いがあるが、これも両国の生産年齢人口の推移を見れば頷ける。しかし、中国のこの勢いは続かない。一人っ子政策のせいで、日本に遅れることわずか20年で減少期に入ってしまうからだ。

 (2)老齢人口の増加だけでなく若年人口が急減する!

  中国の老齢人口の増加は以前から予測されてきたことだ。易富賢氏も老齢人口の予測については国連人口推計を修正する必要を感じないようだ。出生率の高め見積もりのせいで修正を要するのはむしろ若年人口の推移であり、これが衝撃の主たる部分を成す。


  氏の推計によれば、19〜22歳の人口は2009年に1億人のピークをつけたのも束の間、2020年頃には5000万人台とほぼ半分まで急減する。それは2005年の1%人口抽出調査で2000〜2005年に平均1369万人/年しか生まれていないという結果と符合する。そこに新生児の男女比1.23:1を加味すると、2020年以降の出産適齢期の女性は年間650万人前後、出生率は一人っ子政策が今のまま続けば1.2、韓国、台湾のように制限がなくても出生率が1.0〜1.1前後しかない悪しき先例を踏襲するとすれば、やがて毎年生まれる中国人は600万人台まで落ちるということになる。中国人はいま世界人口の1/5を占めるのに、あと10年も経てば新生中国人は世界の新生人口の1/20にも満たなくなり、年々1000万人以上の人口急減期を迎える」 ことになる。易富賢氏はこれを 「大国空巣」 現象と名付け、国外で出版した著書の題名にもしている。この人口急減が中国の今後の経済・社会・果ては対外関係に如何に深刻な問題をもたらすか…氏はそのことを力説してやまない。

 「老いてゆくアジア」 が描く 「人口ボーナス」 と 「ポスト人口ボーナスの衝撃」

  人口動態が経済成長に長期的に及ぼす影響を考察するアプローチを 「成長会計」 と呼ぶ。東アジア諸国に共通して顕著に見られる人口ボーナス現象については、2007年、大泉啓一郎氏が「老いてゆくアジア」 (中公新書) の中で、「21世紀はアジアの世紀という楽観は許されない」 として鋭い考察を加えた。改めて同書を読み返してみると、1990年代に低迷期に入った日本にせよ、2000年代以降昇竜の如く高成長を続けた中国にせよ、いちいち思い当たることしきりであり、「成長会計」 アプローチの説得力に頷かされる。曰く、

○ 人口ボーナス効果を、労働投入量、資本ストック、技術の水準の順で考察すると、第一に、出生率が低下しても、しばらくは労働投入量が増加し続ける。年少人口の割合が低下する一方、高齢人口の割合はまだ低いため、生産年齢人口比率が上昇する。これが労働投入量の増加による成長加速をもたらす (同書55p)。←上掲グラフに見られるとおり、2000年代に入ってからの中国高成長の背後には、この時期の出生率急減に伴う従属人口比率の急低下=生産年齢人口比率の急上昇があったと見ることができる。

○ 第二は、貯蓄を媒介とする資本ストックへの効果だ。 生産年齢人口=所得を手にする人口の増加は社会全体の貯蓄額の増加につながり、 出生率の低下は子供の養育負担の低下を通じて貯蓄上昇の要因となり、 労働力の豊富な存在は賃金を低水準に留めることにより企業の内部留保を増加させる。これらによる貯蓄増大が資本ストックの増加による第二の成長加速をもたらす (同書58p)。←中国の貯蓄率は2005年に47%を記録したことが想起される。

○ 第三は、出生率の低下が全要素生産性で代表される技術水準の向上をもたらすことだ。全要素生産性は、インフラの整備、教育水準の向上、衛星状況の改善による労働者の健康状態改善など様々な経路で生産性を向上させる。広義の意味での技術投入の増大と見ることができる(同書60p)。←中国の2000年代に入ってからの高成長は、単純な投資増大によるというより、全要素生産性の向上に基づくところ大であるとの実証研究が増えている。この時期の中国のインフラの充実、大学進学者の急増など高等教育の普及等を考えると頷けるところだ。

○ 同書は第二章で、以上のような経路を通じた人口ボーナスの恩恵を説明し、東アジア諸国でパターンやタイミングの差異はあれ、これらの効果がかなり共通に観測されることを明らかにした上で、第三章 「ポスト人口ボーナスの衝撃」 に進む。紙幅の関係で紹介はしないが、一言で言えば上記の効果が反転、喩えて言えばバックギアが入ったように作用する、ということだ。易富賢氏も 「人口ボーナス」 現象を 「高利貸しからの前借り」 と表現、程なく 「取り立てが来る」 のだと述べている。

 易富賢氏の論考で気になること

  それにしても、易富賢氏の諸論考を読み進んで気付かされることは、氏の主張がほとんど 「告発」 に近い激しい論調で彩られていることだ。「ルサンチマン」 と形容してもよい調子で、一人っ子政策を推進してきた国家計画生育委員会や中国の人口学者 (ほとんどは生育委の幹部OBだったり 「御用学者」 だったりするそうだが) を攻撃している。

  この激しいトーンは最初 「データの信憑性は確かなのか?」 等々、筆者を不安にさせた。例えば、氏は 「生育委と中国の人口学者が出生率を 『捏造』 した」 と攻撃する。統計局の数字や1%人口抽出調査に従えば、確かに氏の言うとおり、中国の出生率はとうてい1.8もない、ということになるが、戸籍を持たないいわゆる 「黒子」 (戸籍を持たないヤミ出生児) の存在をどう考えるのか?といったことだ。

  計画生育委や中国人口学者は、おそらくこの 「黒子」 も一つの理由に挙げて 「1.8」 説を補強するのだろう。しかし、1.8説はこれを考慮しても易富賢氏に比べて、はるかに根拠薄弱な印象がある。とくに、1990年代に出生率が置き換え水準 (2.1) を大きく割り込んだことが確実だったのに、計画生育委は人口抑制から出産奨励に方向転換するどころか、「出生率は依然として1.8ある」 と強弁、逆に2001年、一人っ子政策を法制化・強化する 「計画生育法」 制定を強行した (そのせいか、2003年以降、貧富格差の拡大に対する社会的批判が強まって以降、各地では 「超生 (二人目を産む)」 に対する罰金額を引き上げる (つまり子供を二人持てるような金持ちに対する制裁を強化する) 現象が見られたとも聞く)。氏はこのことを痛罵している。筆者もむしろ、こういう主張の方が説得力があると感ずる。

 「一人っ子政策」批判はタブー?

  そう思う理由は、実は 「一人っ子政策」 が中国の 「タブー」 になっているのではないか?という疑いがあるからだ。拓殖大学の藤村幸義教授は「老い始めた中国」 (アスキー新書2008年刊) の中で、北京で社会科学院と共催したワークショップで、教授が 「一人っ子政策を改めるべき時期ではないか」 と発言したときのエピソードを語っている (同書24p)。相方の社会科学院人口労働経済研究所の研究者は、「(教授が) 休憩時間中にコーヒーを飲んでいると、寄ってきて 『先生のおっしゃるとおりです』 と耳元でつぶやいた。後は何も言わな」 かったというのだ。

  永年中国人を悩ませてきた 「中国は人口が多すぎる」 という通念や 「いったん人口抑制の手綱を緩めてしまったら、後に来る人口爆発の反動は制禦不能になる」 といった不安感が、この問題を巡るタブーを産んできた疑いがある。筆者も人口動態に関する資料をネットであさっているとき、一再ならず似た雰囲気を感じた。だいいち、人口問題は国家の盛衰を左右するほど重要な問題なのに、少なくとも最近まで、計画生育委の公式資料以外はろくろく資料が見当たらなかったのだ。

  易富賢氏の 「ルサンチマン」 の所以についても、ごく最近の氏のブログ書き込みの中に合点のいくくだりを見つけた。湖南省洪江市生まれの氏が郷里の同市塘湾镇 (つまり農村地帯) の 「一人っ子政策」 の運用が如何に非人道的で腐敗しているかを告発しているのだ。この鎮の書記はまさに 「計画生育」 で業績を挙げて出世した人のようで、「超生(二人目を産む)」 に対する罰金はおろか、妊娠状況の定期検査を受診していない、既に子供を産んだ女性が卵管結紮手術を受けていない等々、ありとあらゆる口実で罰金を強制的に取り立てるという。易富賢氏が海外から一人っ子政策を批判する論考を発表するようになってからは、氏の親族に対する報復まで始まり、今年夏氏が久々に帰郷しようとしたら、父親が 「帰ってこないでほしい」 と懇願したというのだ。つまり、氏は文字どおり、計画生育委系統と 「闘っている」 のだ。

  ちなみに、このブログ書き込みは全国各地の農村で 「計画生育」 が今どのように「運用されているか」、各地からのコメントを紹介するものだ。「超生 (二人目を産む)」 に対する罰金は、各地でずいぶん運用に差があり、安いところは数千元だが、高いところでは5万元に達するという。

  以上の状況は、計画生育委という役所とこれを取り巻く情勢についても一つの暗示を与えてくれる。同委は政府のあまたの行政部門の中で突出した特色がある。中央レベルから全国津々浦々、最基層の 「村」 に至るまで、「計画生育委系統」 というピラミッド型行政組織が見事なほど貫徹整備されていることだ。その裏に上述した罰金等の経済利益がある。筆者も以前から常々感じてきたことなのだが、「一人っ子政策」 は既得権益が独り歩きして、常に 「政策堅持」 の結論が先にありき、になっている疑いがある。「計画生育一家の組織防衛」 動機が政策を左右しているとしたら、典型的な 「しっぽが犬を振り回す」 現象だが、振り回されているのが 「国の盛衰」 だとすると、ことは重大である。

  日本にも似た問題はある。年金行政を管掌する厚労省が出生率や将来人口推計の仕事も管掌している (社会保障・人口問題研究所) ため、年金財政の危機的状況を糊塗するために出生率の数字を操作しているのではないか、という批判が絶えない。分析研究機関と政策立案執行機関を同居させると、洋の東西を問わずこうした本末転倒が起きがちだ。ただ、中国計画生育委の場合、日本と異なり、少産政策を強制的に進めてきただけに、その責任の重さが日本の比ではないのだ。

とりあえずの結び

  易富賢氏とその論考がいま、中国でどのような評価を得ているのか、筆者はよく分からない。率直に言うと、氏が主張する 「第12次五カ年規劃で計画生育政策 (一人っ子政策) 停止を断行せよ」 との提言が採用される可能性は乏しい。「12五」 は既に実務的な準備をほぼ終えて、いまや来春の全人大に向けて 「仕上げ」 段階に入っているからだ。今さら根本的な係数を抜本的に変更するような真似はできないだろう。しかし、前述の 「天涯熱帖網」 には、氏以外の若手学者が次々と同旨の主張を始めている印象がある。永らくタブーのせいで自由な議論が許されなかったこの領域で、遂に批判の狼煙が上がった印象がある。

  易富賢氏の数字と主張が正しいとすれば、その影響は甚大だ。中国に留まらないどころか、日本はもとより世界経済全体にも影響を及ぼすだろう。また、影響は経済だけに留まるものでもなく、21世紀の世界政治にも深遠な影響を及ぼすことが予想される。私事で恐縮だが、いま筆者は8年ぶりに本を書くアイデアを暖めている最中なのだが、もう一度本の基本メッセージを考え直す必要があるかもしれないという気さえしている。しかし、いまはそのマグニチュードを計ることができない。とりあえず読者各位に 「取り急ぎの一報」 をするのがやっとの状態だ (笑)。

  この数字と主張が正しければ、「21世紀はアジアの世紀」、「アジアの内需を掴め」 的な論調は、前述の大泉啓一郎氏 「老いてゆくアジア」 が警告したとおり、大きな修正を要するだろう。明らかに日本経済にとって悪い報せだが、筆者は同時に、「何事にも善し悪し両面があるものだ」 という気もしている。昨今、とくに尖閣事件以降の日本は、中国との関係について気が動転、冷静さを失っている憾みがある。その背後には 「中国がどこまで強大になっていくのか、見当もつかない」 という不安感がある気がしている。

  しかし、この数字と主張が正しければ、このような不安感も修正を要することになる。中国の成長が停滞すればしたで、今度は 「中国が不安定化するのではないか」 という別の不安が頭をもたげるが、何がどうなろうと確実に言えることは 「我々はもっと冷静にならないといけない」 ということだ。いまのように不安感で我を失っているような状態は、いちばん慎むべきであると思う。
平成22年11月22日 記




 

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