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中国人への手紙

中国はASEM首脳会合で表明されるであろう 「危機克服に向けた積極的役割」 を担えるか否か・・・最近の国内世論にはこの点で気懸かりがあるので、またおせっかいにも駄文を書きました。


                          中国人への手紙
                 世界金融危機に対する中国人の反応に感ずること

◇前書◇

  この数日、ユーロ下落が著しい理由の一つは、ロシアや東欧、トルコなど欧州の関わりが深い地域 (欧州による投融資の規模も日米より格段に大きい) が受ける打撃が予想以上に大きいことを市場が織り込みつつあるからだ、との見方を読みました。
  アジアは今次危機の被害をあまり受けずに済んでいると言われます。それには日本と中国が比較的軽傷で済んでいることが大きく与っていると思われますが、1997年アジア危機の頃を思い起こすと、東南アジアを始め域内が東欧のように打撃を受ければ、日中両国も無事では済まなくなるはずです。「欧州の次はアジアだ」 とされないように、域内の大国である日中両国は少なくともアジア経済の安定に全力を尽くすべきだと思います。

  そういう折りも折り、今日から北京でASEM首脳会合が開催されます。欧州、アジアから続々参集する各国首脳はこぞって 「中国が今次金融危機の解決に主導的な役割を果たしてほしい」 と言いに来るようです。1997年のアジア金融危機のとき、当時の朱熔基総理は 「人民元を切り下げない」 と表明して、世界経済への貢献を讃えられましたが、今回世界の中国に対する期待は10年前よりはるかに大きいようです。 (この点について、Bloomberg に興味深い記事 China Urged to Fight Crisis by Asia, Europe Leaders が載っていました。各国は日本よりも中国に期待している由です、残念ながら。)

  問題は、中国がこの期待に応えられるか?、どのように応えるか?ですが、この点に関し、実は最近少しく気になっていることがあります。金融危機に怯える世論が、外貨準備やSWF投資が生む損失で当局をなじるなど、ちょっと不穏なのです。もちろん、そういう意見が中国の主流という訳ではありませんが、世論 (特にネット世論) が政府に及ぼす影響力がますます大きくなる中、上述した国際社会の期待に中国が応えられるか?、如何に応えるか?にも、この動向が大きく影響するのでは?と感じるのです。
  中国は既に金融危機に対する 「国際協調・共同対処」 を訴えてはいますが、私の見るところ、指導者のホンネは 「自分がおかしくならないようにするので手一杯、それがなし得る最大限の国際貢献だ」 でしょう、つまり1997年レベルと大差ない、国際社会の期待との間に大きな懸隔があると感じます。
  以下は、これについて昨日 弊サイト中文版に掲載した小文 の翻訳です。


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                         中国人への手紙

  先週末 (10月10?12日)、世界の金融危機はさらに悪化、マネーマーケットが崩壊寸前に至った。欧米ではトリプルA格企業を代表するGEのような優良企業ですら短期のつなぎ資金融資を受けにくくなり、大銀行が他の大銀行にオーバーナイトの資金を融通しようとしなくなった。喩えて言えば、欧米マネーマーケットは心停止してしまった瀕死の患者、欧米金融当局は慌ててAED (自動体外式除細動器) を使って患者を蘇生させようとしている医者の如くだった。 もし蘇生させられなければ、下手すれば1930年代の 「大恐慌」 を上回る 「スーパー大恐慌」 がやって来かねなかった。幸い欧米当局 (国家首脳を含む) は週末に良い仕事をし、市場救済のための協調行動計画を打ち出し、マネーマーケットの 「心臓」 には微かだが脈が戻ってきた。

  「自分が生きている間に、世界恐慌に類するような事態に直面するとは思ってもみなかった・・・」 これは最近ノーベル経済学賞を受賞した米国の経済学者、ポール・クルーグマン氏の言葉だ。いわんや 「市場経済」 を始めて僅か30年、国際経済と合流 (WTO加盟) して10年に満たない中国においてをや、である。
  この金融危機のせいで、最近中国では恨み言やら不満やら様々な言説が唱えられていると聞いた。例えば、中国金融当局が溜めてきた膨大な外貨準備が生むであろう為替損失や過去一年中国当局が 「走出去」 して行った海外株式投資がことごとく大幅な損失を生んでいることを非難し、果ては 「この金融危機は米国が中国を搾取するために引き起こした 『陰謀』 ではないのかと疑う声まであるという。
  今年、中国はほんとうに災難続きだった。百年に一度の大雪害に始まり、チベット暴動、オリンピック聖火リレー騒動、ブン川大地震、メラミン問題、加えて株式市場は大暴落、不動産市場も下落、加工貿易業種は嘗てない困難に遭遇など・・・そんな時期に、更に前例のないような世界金融危機に遭遇すれば、人々がどれだけショックを受けたかは想像に難くない。どうしても 「誰の責任なのか、事態の背後で誰か陰謀を企んでいるのでは・・・」 等に思いが至ってしまうのは分からないでもない。しかし、みなさんにはもう少し落ち着いて、客観的、科学的に考えてみてほしい。

  まず、なぜ中国はかくも膨大な外貨準備を溜めることになってしまったのか・・・近年中国では巨額の貿易黒字が生まれたことに加えて、大量の外国直接投資と元先高を期待する 「ホットマネー」 が滔々と流入した。人民元買いの需要は外貨買い需要をはるかに上回っている ・・・ しかし、とうの昔にIMF条約第8条を批准した中国としてはそこで 「指令性経済」 (法定レート) をやる訳にいかない。中国の上から下まで、皆が求めた 「人民元レートの安定」 願望を実現するためには、毎日市場介入して外貨を買い込むほかに選択がなかったのである。
  よって客観的に言うなら、膨大な外貨準備 (がもたらすであろう為替損失) はまさに中国全体の願望を実現するために支払った代償なのだ。いま 「当局がかくも膨大な損失をもたらした」 と批判する者は、もっと何年も前に 「レート安定」 ばかりを求める世論に向かって警告を発しておくべきであった。
(注:実は膨大な外貨準備を保有することにより支払わなければならない代償は為替損失に限らない。早くも2003年に海外の学者や金融当局者が 「外貨を大量に買い込み続けて為替レートの安定を維持しようとする中国の目下の政策は長続きしない、そんなことをしていればやがて貨幣政策の働きを阻害してしまう」 と中国に警告していた。 (本サイト 「人民元論議に見る日中の 『バカの壁』 」 及び 「出口のない過剰流動性問題」 参照)

  あるいはこう言う人もいるかもしれない、「為替レートの安定を図るために毎日外貨を買い続けることはやむを得なかったかもしれないが、その外貨の大半をやがて大幅下落するかも知れない米ドル建て資産で保有してきたことは、やはり当局のミスだ」 と。
  筆者はこれにも賛同しかねる。なぜなら中国当局は以前から外貨準備の資産構成の再調整を始め、米ドル資産の比率をできるかぎり下げようとしてきたからだ。「そうだとしても努力が足りなかった?」 そうとも言えまい。なぜならこの外貨準備は金額が膨大、米国を除けば、いかなる国もこの膨大な金額を吸収することはできないからだ (強いてどこかの国がこれを無理に吸収しようとすれば、その国でたちまちバブルが発生してしまうだろう)。結局のところ、このお金は (米国以外に) 逃げ場がなかったのである。

  もう一言、敢えて言わせてほしい。客観的に見れば中国にも米ドル下落がもたらす損失を負担すべき一定の 「責任」 はある。米ドルを中心とした大量の外貨準備は日本も持っている、中東産油国も然り、よってこれらの国は全てこの責任を共同で負っている。
  何故か、マクロ的に見れば、中国、日本、そして中東産油国は長年にわたり米国に商品を売ると同時に、「ベンダー・ファイナンス (米国への資金供給) 」 を続け、米国の 「繁栄」 のお裾分けを得てきたからだ。2000年以降米国居住者 (企業含む) の米国債保有高は基本的に横ばいを続ける中、その後増加した約3兆ドルの米国債は基本的には日本、中国など大量の外貨準備を擁する国が買い続けてきた。米国はそうして借金したカネで世界一の消費を楽しんできたのだ。稼ぎ以上の消費を続けてきた米国は批判されて然るべきだが、そういう人にずっと融資を続けてきた我々のような国もまた 「貸し手側にも責任あり」 との批判を免れることはできない、それがビジネスの道理というものだろう。

  いわゆるSWFのような中国の公的な投資機構が海外投資で生んでしまった損失については、筆者も気の毒だと言わざるを得ない。しかし、こうした機構を設立した目的は、人民元が今後切り上がっていくという前提の下で 「安全な分、リターンが少ない」 外国国債を大量保有することによる損失をできるかぎり減らし、かつ、中国経済の海外ビジネスチャンスをできるかぎり拡大しようとすることにあった。その狙いや戦略は間違っていないし、長期的に見れば今後ますます必要になることだ。(損失発生は) 時期に恵まれていなかったに過ぎない。
  投資マネジャーの成績を考課するとき、仮にそのマネジャー独りだけ成績が悪かったというなら、このマネジャーはいくら非難されても仕方がない。しかし、世界のほとんど全ての投資マネジャーの成績が一様に不振なときはどうする?それでもこのマネジャーを非難したい人はいるだろうが、それは 「考課」 ではない、「スケープゴートを探し出したい」 という情緒的行動だと言われても仕方あるまい。しかし、そうすると投資マネジャーは投資をしたがらなくなる。世界中の株価が暴落した現在は、あるいは好機ついに来たる、とも言えるが、見てほしい、いま中国にそういう目線で投資対象を検討するマネジャーがどれほどいるというのか、後遺症は重いというべきである。

  「米国陰謀論」 等々については、中国の悪いクセがまた出ている印象だ。ある人は言う 「米国は、中国が血と汗で稼いでき外貨準備を掠め取るために、わざとこの金融危機を起こしたのではないか」 と。しかし、冷静に考えてみてほしい、中国は確かに1兆9千億ドルの外貨準備を保有し、羨望の的だ。しかし、それを掠め取るために今回の金融危機を引き起こすことは割に合うかどうか。一説に、米国財政が今回の金融危機の救済対策のために負担する金額は1?2兆ドル、さらに米国株式市場に限定してみても、最近 「蒸発」 してしまった株式時価総額は7兆ドルに及ぶという。
  あるいは 「金融危機は故意に作り出されたものではない」 ことには同意しても、依然として 「米国は自らを救うために中国の利益を犠牲にしようとするかもしれない」 と疑う人もいるだろう。この疑問は考慮に値するが、問題は、彼の国はそうするために如何なる手段を持ち、我が方はこれに対して如何なる対策があるか?である。
  例えば、米国はわざとドル安にし向けることがないだろうか。筆者はそれはないと断言できる。なぜなら、米国はイラク戦費 (兵士の年金等を含む) だけでも、今後3兆ドルの負担を抱えると言われる。今回の金融危機で財政負担がさらに1?2兆ドルはのしかかる、しかも、米国自身にはそのカネがないのだ。かくも大量の資金需要を抱える米国が、誰も米国にカネを貸さなくなるような 「ドル安路線」 を発動するだろうか。
  だからと言って、筆者は 「ドル安にはならない」 と言うつもりはない。ドル安は恐らく今後避けられない長期的趨勢となるだろう。しかし、欧米資金市場が息を吹き返したら、次なる課題は如何にして米ドル暴落がもたらしかねない次なる金融危機を回避するかになる。そこで我々のように大量の外貨準備を保有する国はそれなりの 「国際責任」 を負うのである。また、上述したように、そこでも我々の大量の外貨は詰まるところ、米国の他に逃げ場がないのである。

  こういう極端な考え方もありうる 「米国は (国及び基軸通貨が) 今持つ覇権を今次金融危機によって失わないために、どこかで戦争をおっ始めるのではないか、なぜなら1930年代の大恐慌の泥沼から最後に米国経済を救ったのは、実は第二次世界大戦 (のもたらした膨大な 「特需」) だったからだ」 その可能性を100%否定することはできないが、筆者はないと考える。なぜなら、米国には毛沢東のような戦略家はいないし、米国民はおりしもイラク戦争に倦み疲れているからだ (ところで、この戦争が米国経済にもたらしたメリットはあったのか?)。
  逆に、我々が今後より注意すべきことは、経済が衰退するせいで米国がまた 「孤立主義」 (米国の悪いクセ) に陥るのではないかということだ。米国という 「世界の警察官」 殿は今世紀に入って以降、やることなすこと最低であった (論ずるまでもないだろう)。しかし、この 「国際公共財」 提供サービスの質がいかにひどかったにせよ、我々はこの国際公共財が世界の安全保障問題において果たしてきた重要な作用を否定することはできない。仮に米国が関与すべき国際問題を放置するとすれば、国際公共財は深刻な供給不足に陥る、それによって世界のどこかで深刻な国際紛争が発生しないかどうかは真剣に憂慮すべき問題である。

  いずれにせよ、ここまで筆者が述べてきたことは、恐らく中国人が最も嫌う 「受け身」 の状態ということになるだろう。中国は自らを 「バカだった」 と責めながら、他に術なく米国に資金を供給し続け、米国が生きながらえていくのを助け続ける他はないのだろうか、あるいは、こういう 「受け身」 の状態を受け入れることができず、引き受けるべき 「国際責任」 を引き受けられずに、後日 「世界大恐慌の引き金を引いた戦犯」 と名指しされないだろうか。
  筆者は、中国はそのいずれにもならないと思う。最近中国が国際場裡で果たしてきた前向きな作用は少なくない。そして今次金融危機のせいで米国及び米ドルの覇権には大きな悪影響が及ぶことは避けがたい。そうなれば国際問題で、あるべき作用の空白は誰が埋めることができるか。こう言うと、「中国には米国に取って代わる力はまったくない」 と言う人がきっといるだろう。筆者だって 「中国は米国に取って代われるし、そうすべきだ」 と言うつもりはない。今後やって来るのは恐らくかなり不安定な 「多元化した世界」 だ。その安定を保つべく努力すべきことは全ての国の責任になるが、次第に超大国になりつつある中国の責任はそこで人一倍大きいと言うべきだ。
  こういう変化の道のりは相当緩慢で長いものになる。しかし、中国が将来国際問題でより大きな役割と影響力を発揮することを世界が受け容れるようになるか否か、そのカギは、疑いなく今回の金融危機において中国が他国と連携・協力して危機の拡散を防ぐことができるか、主導的な役割を果たせるか否か、また、如何にそれをなしとげるかにある。

  中国経済は最近減速したとはいえ依然10%近い成長を保っている、これはたいへんなことだ。加えて筆者が中国経済の将来を楽観できるのは、他の国に比べて成長を維持する手段が圧倒的に多いということだ。国家財政には支出拡大の余地が大きく、金融面では過去数年引き締めてきた金利や預金準備率が高い水準にあり、これを引き下げる余地がまだまだあることを意味している。それに内需市場にはまだまだ大きな発展空間がある (農村で公共投資を拡大する等)。
  よって、中国が世界経済のためになし得る第一の貢献は安定した成長を維持し、世界に需要を提供していくことだ。そのために中国人がなすべき第一は自国の経済に対する自信を保ち、過度に悲観的な気分に落ち込まないことだ。
  おそらく中国が世界経済なすべき 「国際貢献」 はこれにとどまらないだろう。では他にどんな 「国際責任」 を引き受けるべきなのだろうか。筆者は上で大量の米国債を買い続けてきた日本や中国等の国にも 「一定の責任」 があると述べたが、例えそうだとしても 「だから、みんな同じ責任がある」 ことには全くならない。この点については、日本も中国と意思疎通を密にする必要がある。なぜなら、大債権国であり未だ危機の影響もさほど受けていないという点で、我々の立場は一致しているからである。最近相次いで開催されているG7蔵相会議等の枠組で米国を除く他の六カ国をみると、カナダは事実上米国経済圏に属しているし、欧州側も等しく 「アメリカ金融モデル」 を享受してきたせいで目下米国と同じ危機に直面する 「利害当事者」 である。個人的な見方ではあるが、そこでの日本の立場はある意味困ったものになっており、ときに孤独な立場にいると思う。

  今日 (19日)、「ブッシュ大統領が近く国際金融サミットを主催する」 とのニュースを聞いた。今回はG8だけでなく 「中国、インドも招く」 と言う。 「まことに結構」 なアイデアではあるが、ブッシュ大統領が席上どのような姿勢を示すかを注視したい。これまでのところ今次金融を引き起こし、世界経済を危機に直面させた米国から 「申し訳ない、遺憾である」 等の言葉を一度として聞けていないことは、東洋人 (少なくとも日本人) の伝統的な観念からすると、理解しがたい。
  もちろん、近く開かれるサミットは 「国際的な団結」 を強調する場であろうから、そこでアジアの代表が 「米国の責任」 等を激しく追及し、会議全体を対立の場にしてしまうことは時宜に適わない。しかし、今後善後策を討議していく過程で、我々東アジア側の利益と欧米の利益が衝突する局面は遠からず必ずやってくる。そのときにも東アジアの利益と立場を十分反映することができなければ、我々の利益が害されるだけでなく、善後策自体にも不合理・不適当な結果 (モラルハザード等) を招くことになるだろう。
  自らの利益を護るだけでなく世界全体のためにも有利な要求として、どのようなものがあり得るのか?既に金融危機で多大の損害を被っている中小国家の利益を含め世界の利益を十分に顧慮するとともに、自らの利益についてもあらゆる策を講じて護る・・・能動的、かつ積極的に国際交渉に参画しないかぎり、そういう仕事を成就することはできない。今回の金融危機が如何に怖ろしいものであるとしても、知らず知らず自らを 「守りに回った、自閉的な態度」 に追い込んでしまうことは最も避けなければならない。

  まさに今繰り広げられている世界金融危機は、規模のうえでは更に大きいが、病状から見れば日本が1997年から2003年にわたって経験した金融危機とそっくりである。先週末に欧米当局が慌ただしく採った措置も日本が嘗て採ったのと基本的に一致している。あの頃、日本は極度に悲観的な空気が充満していたが、それでも、最後には落ちた穴から這い上がってくることができた、天が崩れ落ちてくることはなかったのである。
  米国は中国と同じく若い人口が増えている活力ある国だ、これから何年かかるか分からないが、米国も必ず復活してくるだろう。しかし、米国が復活してくる過程で我々は、主張すべきは主張し反映すべきは反映させなければならない。その上で、徐々に超大国になりつつある国として、そうして 「退院」 してくる米国を出迎える世界をどのような世界にすることが中国の国家利益にかなうのか・・・それを考えていくのは中国自身の仕事だ。

  中国の友人たちには冷静かつ客観的な心持ちを保ち、かつ、目線を遠い将来に向けて事に当たっていってほしいものだ。

2008年10月19日 記




 

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